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【2024年版 デジタルマーケティング成功事例】

コラムをご覧の皆様、こんにちは。
株式会社船井総合研究所 地方創生支援部の大橋隆人(おおはしたかひと)です。

今回は「2024年版 デジタルマーケティング成功事例」と題し、ポイントを踏まえながらお伝えします。
【2024年版 デジタルマーケティング成功事例】
=今回のポイント=
■ デジタルマーケティングの重要性
■ 集客力を上げるSNS活用
■ Google口コミ強化に向けたQSC向上
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■ デジタルマーケティングの重要性
昨今のスマートフォン普及によるデジタル媒体の利用率向上は言うまでもありませんが、それに伴い、「飲食店のお店選び」でもデジタル媒体を使うお客様が増加しています。また、これまでは食べログやぐるなびなど、多くはポータルサイトで店舗が検索されていましたが、今ではInstagramやTikTokなどSNSでの投稿やGoogleマップの店舗口コミなどを見て店を決める層もかなり増えてきています。

もちろん、これまでのようなポスティングチラシ、FAX DM、店舗会員へのハガキ送付などのアナログ集客施策も、立地や客層によっては重要であり効果的でもありますが、こうした時代の変化に合わせて集客方法のあり方もデジタルシフトしていく必要があります。
また、集客方法をデジタル化していくことで、印刷コストやポスティングコストなどが必要なくなり、これまでかけていた販促コストを下げる効果も期待できます。まだデジタル媒体を活用した取り組みをおこなっていない、強化していない方は、販促方法の見直しをしていただくとよいかと思います。
■ 集客力を上げるSNS活用
ここからは具体的なデジタルマーケティングの手法についてお伝えします。
デジタルマーケティング、というと少しイメージしにくいかもしれませんが、ポスティングチラシやFAX DMなどの販促手段を、LINEやInstagramなどのデジタルツールに置き換えていく、と考えていただくと、よりイメージしやすいかと思います。

例えば公式LINEの活用事例であれば、ある大手回転寿司チェーン店ではフェア商品やイベントが開催されるたびに告知画像を配信しています。公式LINEではテキスト文を送ることができるのですが、その大手回転寿司チェーン店では、いわゆる「Web版のチラシ」として告知画像を送付し、画像をタップする(触れる)と店舗公式サイトで詳細が見られるような配信をしています。テキスト文を配信するよりも写真入りの告知画像の方が一目でどんなフェアやイベントが行われているかがわかります。画像の訴求力は高いといえます。

これは従来のポスティングチラシを公式LINEに置き換えている活用例ですが、この方式での利点は閲覧数、クリック数の反響が直にデータとして収集できる点です。さらにこの告知に限定クーポンなどをつけることにより、集客力を高めつつ、実来店の反響数等の計測ができます。また、公式LINEでは地域別や年齢別、性別などで絞り込んだ配信方法もあり、特定のターゲット層に向けた配信も可能です。
上記はあくまで店舗の公式LINEの友だち追加をしてもらわなければ配信できないため、一度店舗に来店されたお客様に対して友だち追加をしていただく仕掛けが必要になりますが、再来店を促進する手段として効果が見込めるでしょう。

一方、Instagramなどは新規の見込み客向けに情報発信を行うことに適したツールです。
店舗を認知していただくことを目的に活用することで、見込み客の増加につなげることができます。投稿方法にはいくつか種類があるのですが、その中でもフィード投稿(画像投稿)とリール投稿(縦型の動画投稿)をうまく使い分けることがポイントのひとつです。
リール投稿は動画型の投稿で、画像型のフィード投稿に比べ、より多くの閲覧回数が見込めます。そのため、店舗アカウントを認知してもらう、という役割でリール投稿を行い、興味を持たれた方に向けて店舗の商品などをフィード投稿することをおすすめします。
この掛け合わせによって、より効果的に店舗の情報発信ができます。

ある焼肉店では、リール投稿で「飲食店のあるあるネタ」や「ミニコント」など、一見、店舗とは無関係の、しかし思わず見たくなるような仕掛けをされています。リール投稿では閲覧回数が増えやすい内容を繰り広げる一方、フィード投稿では店舗では何が食べられるのか、どんな商品があり特長は何か、ということが一覧で見られるような投稿をしています。
リール投稿では認知拡大を、アカウントプロフィールに遷移された方へはフィード投稿で興味関心を高める流れで導線組みを行うことで、「ただ投稿をしている」のではなく、より見込み客の来店増加を見込める打ち出しができます。さらに、プロフィール画面に予約が可能なリンクをつけておくことで、Instagramからの集客力を高めることもできます。
■ Google口コミ強化に向けたQSC向上
最近ではGoogle口コミの星の点数や、率直な口コミを見てお店を選ぶ方も増えてきています。また、飲食店を探す際にGoogleの検索画面で「近くの居酒屋」というような検索をされる方も増えています。この検索方法では検索者の周囲にある店舗がGoogleマップ上に表示されるわけですが、店舗評価の点数はGoogleマップに店名と紐づけられ表示され、口コミも簡単に閲覧できます。今や口コミの評価は来店を左右するため、非常に重要になっています。今後はここにも対策を仕掛けていく必要があります。

口コミの評価を上げるためには、そもそもお客様に口コミを書いていただく必要があります。接客時にお客様に口コミのお願いをすることがポイントの一つとしてありますが、大前提として、店舗が評価されるに値するサービス提供をしているかどうか、という点がより重要です。具体的には、お客様にとって満足度の高いQ(品質)、S(サービス)、C(清潔さ)を提供できているかということです。

デジタル化が進み、これまでは人づてであった口コミが、今ではWeb上で誰にでも見られてしまう時代です。ある意味、口コミも一つの集客媒体となっているのです。そのため店舗のQCSについてはあらためて見直しをすることが求められます。
QSC向上という点では、もちろん商品自体の品質や接客の質が重要ですが、コロナ禍を経て、店舗の衛生面も以前より指摘されるようになりました。例えば食事前の手洗いやアルコール消毒、人がよく触るドアノブなどを触った後は手指消毒したいというニーズです。店内の清潔感に加え、人が触れるところは極力触らない、または消毒をしてから使いたいという要望はパンデミックが収束した今もなお続いています。

手指のアルコール消毒剤は今後も設置するよう定めた店舗も多いようですが、例えば営業中にはなかなか目が行き届かない化粧室まわりなどはどうでしょうか。手洗い石鹸であれば、最近は従来の液体ハンドソープよりも泡タイプのハンドソープが人気です。ダスキンの「薬用泡ハンドソープ」は一回分の薬剤が泡状で出てくるため最初から泡立ちがよく、適量がわかりやすい点も魅力です。また、オートセンサーに手を差し出して使うオートタイプであれば完全な非接触となります。このほか、便座に使用できる「除菌泡クリーナー」なども出ています。これらもオートタイプであり、本体に触れることなく利用できます。
このように、衛生面を強化することは店舗の心地よさにもつながってきます。また、スタッフの離職防止にもなるでしょう。こういった細かいところにまで目を配ることで、よりよい口コミが集まるきっかけにもなっていくと思います。

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◆執筆者プロフィール◆
株式会社船井総合研究所 地方創生支援部 観光フードグループ
大橋 隆人(おおはし・たかひと)
大学卒業後、船井総合研究所に新卒入社。飲食企業を実家に持つ。
事例主義を掲げ、居酒屋店、焼肉店、総合和食店など業態に関わらず、飲食店のコンサルティングに携わっている。直近では、観光立地での飲食店業態開発にも力を入れており、現場に寄り添うサポートをおこなっている。
【株式会社船井総合研究所】
国内最大級の経営コンサルティング会社の「フードビジネス専門サイト」
https://funai-food-business.com/

(公開日 2024年5月22日)

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