中小企業の経営戦略を担う「船井総研」のコンサルタントが、さまざまな業種・業態の方向けに書き下ろしたコラムを掲載！
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急成長するインバウンド市場で業績アップする方法
全国の飲食店店長の皆様。こんにちは。船井総合研究所の高橋です。
さて、いきなりですが、皆様は2018年の訪日外国人数をご存知でしょうか？
正解は約3,000万人です。
2013年からの5ヵ年の平均成長率を計算すると、毎年プラス29％成長していることになります。
一方で、日本の総人口は毎年マイナス0.1％成長です。
一方で、日本の総人口は毎年マイナス0.1％成長です。
インバウンド市場とこれまでどおりの市場。この数字を見て、皆様はどちらの市場に魅力を感じるでしょうか？
近年、これまでの固定概念に捕われず、年々増え続ける訪日外国人を取り込み、業績を伸ばしている企業が多くあります。
ではインバウンド対策は、具体的にはどのようにしたら良いのでしょうか。
STEP1：外国人向けサービスの構築
訪日外国人の多くが日本の飲食店を利用する際、多くの不便・不満を感じているといいます。
その不満要素の代表事例は以下のとおりです。
その不満要素の代表事例は以下のとおりです。
・外国語サービスが少ない
・無料Wi-Fiの整備が遅れている
・飲食店の食券システムがわからない・読めない
・飲食店で食べ方を教えてくれない
・現金しか使えない店が多い
・無料Wi-Fiの整備が遅れている
・飲食店の食券システムがわからない・読めない
・飲食店で食べ方を教えてくれない
・現金しか使えない店が多い
インバウンド対策においてまず実践すべきことは、これらの不満を解消するハード面での投資と体制づくりです。
・メニューブックの多言語化
・Wi-Fi環境の整備
・キャッシュレス決済の対応
・Wi-Fi環境の整備
・キャッシュレス決済の対応
とにかくまずは来店してもらうことに注力が必要ですので、最低でもこの3点は必ず整え、受入体制を構築する必要があります。
STEP2：集客と予約体制の構築
訪日外国人を集客する際に欠かせないのが、SNSの活用です。中でもフェイスブックやインスタグラムは諸外国においても主要なSNSツールです。
例えば、大阪市内で神戸牛を提供する焼肉店を多店舗展開する企業では、多言語によるSNSでの発信を定期的におこない、外国人に向けて自店の情報を広めています。
さらに店舗のウェブサイトを多言語化し、サイト内の予約システムも多言語化対応とすることで、電話予約ができない（日本語を話せない）外国人でも予約ができる体制を構築しています。この取り組みにより、インバウンドの見込み客づくりが可能となりました。
STEP3：口コミ対応の構築
外国人の特徴として、ウェブ上の情報よりも口コミを信用する傾向が日本人以上に強いです。そのため口コミへの対応が極めて重要です。
とはいえアジア圏に関しては味覚が日本人ほど鋭くないとされているため、口コミでは5段階で4以上の点数が付くことが多いのも事実です。
とはいえアジア圏に関しては味覚が日本人ほど鋭くないとされているため、口コミでは5段階で4以上の点数が付くことが多いのも事実です。
前述した訪日外国人の受入体制さえしっかりと整えていれば、比較的、高評価をもらうことができます。
訪日外国人に快適に過ごしてもらう空間・サービス・予約環境を提供できるだけで、彼らにとっては他店より素晴らしい店になり得るのです。
また彼らは、SNSやウェブ上での口コミ拡散が段違いに早いという特徴があるため、個人SNSでの情報拡散、ブログへの掲載、外国人コミュニティでの紹介など、積極的に発信していきます。
そういった中で重要になってくるのが、口コミに対する返信を含めたオンラインコミュニケーションです。また、多言語のショップカードを用意するなどして、SNS投稿や友人の紹介を促していくことも有効です。
これらの徹底により、訪日外国人に自店が認知され、拡散され、さらに外国人客を呼び込むサイクルができます。
いかがでしたでしょうか。
これから先の飲食店ビジネスにおいては、インバウンド対策は避けては通れない課題となるでしょう。早めの対応をしていただければと思います。
これから先の飲食店ビジネスにおいては、インバウンド対策は避けては通れない課題となるでしょう。早めの対応をしていただければと思います。
株式会社船井総合研究所
国内最大級の経営コンサルティング会社の「フードビジネス専門サイト」
https://food-business.funaisoken.co.jp/
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（公開日 2019年12月2日）
