すぐに対策を打てる！長時間労働対策の5つのポイント

全国の飲食店店長の皆さん。こんにちは！
船井総合研究所、飲食店コンサルタントの石橋恒夫です。

働き方改革の大きなテーマとして長時間労働の是正があります。

長くこの業界で働いている方々にとっては「飲食店では長時間労働が当たり前」という認識を持たれている方も多かったと思いますが、現在ではその考え方が通用しなくなりました。

長時間労働を見直す上で、改めて考えていきたい事は、なぜ長時間労働になってしまっているかという事です。

その最も大きな要因は、人材不足があげられます。働くスタッフが少ないから、仕方なく一人当たりの勤務時間が長くなってしまっているというのが現状ではありませんか？

人材不足に関しては、生産年齢人口の減少、有効求人倍率の上昇など、改善の見通しが立ちません。募集をかけても応募がない…。という状況は、どこの飲食店でも起きていることです。そこに嘆いていてもしょうがないので、すぐに対策を打てることから始めましょう。

第一に、スタッフを辞めさせない事。
人材不足の原因の多くは、人が採用できない事よりも、人が辞めていく事に問題があります。
辞めていく理由は人それぞれですが、その多くは、入社前に抱くイメージとのギャップ、人間関係、キャリアアップ（成長実感）などがあります。このような理由の離職を防ぐにはスタッフとのコミュニケーション頻度を上げるしかありません。定期的な個人面談を設けるなど、スタッフが「辞める」と言い出す前に、事前にフォローを入れる事が大事です。

第二に、早めにシフト対策を打つこと。
人が集まりにくい時期は決まっています。年末年始、大型連休の時だけではなく、学校行事、地域行事、家族行事などを事前に各スタッフに確認しておき、年間カレンダーを作りましょう。シフトが足らなそうな日には早めに対策を取る（人員を確保する）事が重要です。
基本的に人は先約優先の意識があります。急に「来週入れる？」とお願いしてもスタッフは困ってしまいますが、前もってお願いすることで、スケジュールを確保してくれるようになります。

第三に、スタッフの多能工化。
一人のスタッフが、一つでも多くのポジションをこなせるように教育することで、シフトに柔軟性がうまれます。特定の人しかできないポジションが多くあると、特定の人に業務が集中し、最終的には全ポジションできる社員に負担がかかり、長時間労働から抜け出せません。

第四に、必要最低人数を減らす。
シフト作成で常に悩みの原因となっているのは、出勤できるスタッフが、必要人数に満たない事です。必要最低人数を減らすには、ポジションが兼任しやすいレイアウトや物の配置、機械化・自動化・効率化が必要になります。特に今オペレーション上、時間を割いている業務に関して、もっと短縮することはできないか？という視点を常に持ちましょう。

第五に、新人スタッフの育成期間を早める事。
新人がシフトの一人として数えられるようになるには、入社後いつまでにという事を決めて、計画的に戦力化しましょう。スキルが未熟なスタッフが多い現場では、人員数に対する売上や粗利があがらず、人件費が圧迫します。その結果、人件費を予算内に抑えることができず、店長がサービス残業せざるを得ない…。といった事が起きてしまったりします。教育ツール（マニュアル・レシピ）もしっかり完備させておきましょう。

いかがでしたでしょうか。

すぐにでも動けることから動き出してください。
働きやすい環境は、自分達の行動で作り出していきましょう。

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（公開日 2018年7月17日）