中小企業の経営戦略を担う「船井総研」のコンサルタントが、さまざまな業種・業態の方向けに書き下ろしたコラムを掲載！
2017年に意識したい自社情報の発信と拡散！
情報を制するものが勝つ！といわれるような時代で、皆様は自社の情報をどのように発信や拡散をしていますか？ 今回は、そんな時代だからこそ押さえておきたい「2017年に意識したい自社情報の発信と拡散！」についてお伝えします。
■会社の事を発信できていますか？
近年、規模にかかわらずLINEやFacebookなどのSNSツールを活用した情報発信を行う飲食店が増えています。
なぜそのような情報発信が盛んになっているのでしょうか。それは外部環境である消費者の変化が影響しています。日本の総人口は、2000年に約1億2千万人でしたが、2050年には約1億人になるといわれています(※1)。次に個人へ情報を伝えるために使っていたツールが変化しています。たとえば30代で新聞を購読している割合は、男性が10％、女性12％です(※2)。その反面、SNS利用者数は2011年から約24％もアップしています(※3)。SNSの魅力は費用がかからず、すぐに始められるということです。これらの外部環境の変化を踏まえ、SNSなどを活用した個人への情報を積極的に発信してファンを増やしましょう。
(※1) 「日本の将来推定人口（平成14年1月推計）国立社会保障・人口問題研究所」
(※2) 「2015年国民生活時間調査」
(※3) 「ICT総研 2015年度のSNS利用動向に関する調査結果」
近年、規模にかかわらずLINEやFacebookなどのSNSツールを活用した情報発信を行う飲食店が増えています。
なぜそのような情報発信が盛んになっているのでしょうか。それは外部環境である消費者の変化が影響しています。日本の総人口は、2000年に約1億2千万人でしたが、2050年には約1億人になるといわれています(※1)。次に個人へ情報を伝えるために使っていたツールが変化しています。たとえば30代で新聞を購読している割合は、男性が10％、女性12％です(※2)。その反面、SNS利用者数は2011年から約24％もアップしています(※3)。SNSの魅力は費用がかからず、すぐに始められるということです。これらの外部環境の変化を踏まえ、SNSなどを活用した個人への情報を積極的に発信してファンを増やしましょう。
(※1) 「日本の将来推定人口（平成14年1月推計）国立社会保障・人口問題研究所」
(※2) 「2015年国民生活時間調査」
(※3) 「ICT総研 2015年度のSNS利用動向に関する調査結果」
■目的来店してもらえるお店にするには？
お客様が来店した際に「この商品が食べたくて来ました！」などの声を聞いたことはありますか？その多くはメディアや口コミによる影響がほとんどです。目的をもって来店してもらうためには、自社のことを発信して情報を広める必要があります。情報を拡散するためには、まずは注意をひくコンテンツを用意し、関心をもってもらうことが必要です。重要なポイントは、発信する情報の中に「新規性」「話題性」「独自性」の要素が入っているか、その商品や会社活動をメディアや消費者に向けて発信しているか、ということです。自社がどんな会社なのか、過去の商品や売上、新商品情報、過去にメディア掲載した媒体資料などの情報を一度整理してみてはいかがでしょうか。
お客様が来店した際に「この商品が食べたくて来ました！」などの声を聞いたことはありますか？その多くはメディアや口コミによる影響がほとんどです。目的をもって来店してもらうためには、自社のことを発信して情報を広める必要があります。情報を拡散するためには、まずは注意をひくコンテンツを用意し、関心をもってもらうことが必要です。重要なポイントは、発信する情報の中に「新規性」「話題性」「独自性」の要素が入っているか、その商品や会社活動をメディアや消費者に向けて発信しているか、ということです。自社がどんな会社なのか、過去の商品や売上、新商品情報、過去にメディア掲載した媒体資料などの情報を一度整理してみてはいかがでしょうか。
■お客様に拡散してもらう！
お客様に拡散してもらうというのは、「思わず写真を撮りたくなる商品」を既存のお客様が発信、拡散することを意味します。
個人が発信する情報は、情報過多の時代の中でも信憑性が高く、濃い情報として口コミに流れます。たとえば写真共有アプリ「Instagram（インスタグラム）」に投稿される写真などは、多くの消費者の関心と記憶に強いインパクトを与えます。具体的には「#フォトジェニック(※4)」と検索をすると、すごく綺麗な商品の写真が並び、そのような写真を自分も撮ってみたいという動機から来店にもつながるのです。(※4)「写真写りが良い」という意味
ステップとしては①フォトジェニックな商品を理解する。②フォトジェニックな要素をもつ商品を開発する。③写真を撮ってもらえるように誘導する。④拡散された情報を自社でさらに拡散する。という4つのステップから成り立ちます。
お客様に拡散してもらえる要素を見つけて実行してみましょう。
お客様に拡散してもらうというのは、「思わず写真を撮りたくなる商品」を既存のお客様が発信、拡散することを意味します。
個人が発信する情報は、情報過多の時代の中でも信憑性が高く、濃い情報として口コミに流れます。たとえば写真共有アプリ「Instagram（インスタグラム）」に投稿される写真などは、多くの消費者の関心と記憶に強いインパクトを与えます。具体的には「#フォトジェニック(※4)」と検索をすると、すごく綺麗な商品の写真が並び、そのような写真を自分も撮ってみたいという動機から来店にもつながるのです。(※4)「写真写りが良い」という意味
ステップとしては①フォトジェニックな商品を理解する。②フォトジェニックな要素をもつ商品を開発する。③写真を撮ってもらえるように誘導する。④拡散された情報を自社でさらに拡散する。という4つのステップから成り立ちます。
お客様に拡散してもらえる要素を見つけて実行してみましょう。
現代には情報を伝えるツールがたくさんあります。情報過多な時代の中で、うまく自社の強みや訴求出来るポイントを整理して、上手な情報の発信と拡散に取り組んでいただければと思います。
株式会社 船井総合研究所
フードビジネス支援部 豊田 拓弥
(一級販売士)
フードビジネス支援部 豊田 拓弥
(一級販売士)
（公開日 2017年6月19日）
